広報誌

自社のサービスや自治体の取り組みなどを周知するための広報誌。この広報誌をデジタル化することによって得られるメリットには、どのようなものがあるのでしょうか？また、デジタル化を行う際にはツール利用がおすすめですので、事例とともにご覧ください。

広報誌をデジタル化する
必要性とは？

企業や自治体などの情報・取り組みを発信する広報誌は、できるだけ多くの人に見てもらう必要があります。紙媒体だと、ポスティングや折り込みなど配布エリアに限界が出てきますが、デジタル化すれば幅広い世帯をカバー可能。印刷や配布にかかるコストを増やすことなく、情報を周知することができます。

広報誌をデジタル化した事例

IT業界

WEBサイトのデザイン・企画・運用などを手がけているメディカルデザイン株式会社では、顧客のWEBサイトに掲載されていた広報誌などのデータを、Flash版からHTML5版に切り替える必要がありました。

そこでmeclibを導入したところ、掲載されている広報誌などのスムーズな切り替えが実現。作業スピードもアップし、まだデジタルブックを導入していない顧客への提案もしやすくなりました。

公共・団体業界

ファイルをアップロードして、それが反映されるまで1日必要でした。
また、前身のサービスは操作方法がわかりにくい部分があり、慣れていない職員だと登録に時間がかかっていました。

meclibを導入して、データの登録作業が10分もかからなくなりました。 作業が直感的にできるため、慣れない職員でも登録までスムーズに行えます。 また、外出時に市民のみなさんへ広報紙の内容を紹介する時に使えるので、話がしやすくなりました。

公共・団体業界

マンションの大規模修繕工事に関する支援を行っている、一般社団法人 全国建物調査診断センター。月刊業界紙「大規模修繕工事新聞」を発行していますが、使用しているツールの操作性が悪くFLIPPERに切り替えることに。

その結果、表示速度やページめくり、拡大縮小といった操作性が向上。スマートフォンなどでいつでもどこでも閲覧できるようになり、ユーザーの利便性も高まりました。

公共・団体業界

出版社や広告会社で構成される一般社団法人 日本雑誌広告協会では、毎月「雑誌広告」を発行。会員社・関連団体・広告主などに郵送していますが、もっと多くの人に読んでもらいたいと考えていました。

そこで雑誌広告をデジタル化し、協会ホームページで公開。ホームページにアクセスすればすぐに閲覧することができますし、アーカイブとして残ることにも魅力を感じています。

カスタムコネクション
編集チームまとめ

エリアや所属を問わず、幅広い人に情報を届けたいという場合に、デジタル広報誌は大きな効果を発揮すると言えるでしょう。もし広報誌をデジタル化したいと考えているのであれば、当サイトで紹介しているデジタルカタログ作成ツールの情報を参考にしてみてください。